米国ゴルフ財団（NGF）の社長兼CEO ジョセフ・F・ベディッツ博士からの5月2日付メールで、気になった部分です。日本にも言えることではないでしょうか。
ベディッツ氏は先週（4/27から）の1週間を「飛躍の週」と表現し、4月26日時点の国内ゴルフ場の営業中58％から、大きくその比率を伸ばしているとする一方で、こうした時期だから、安全への対応を厳守しようと訴えています。その内容は、
『気をつけよう……ゴルフは”グリーンライト”ではなく”イエローライト”の状態です。深刻なパンデミックの真っ只中にありますが、参加型スポーツをリードして、徐々に再開されていく道筋を切り開いていく中で、10人中9人以上のアメリカ人、そして大多数のジャーナリストや政治家を含む非ゴルファーの目は、今まで以上に私たちに注がれることになるでしょう。ゴルフ場オーナーや運営責任者は、地域社会の要件を厳密に遵守する必要があり、ゴルファーは、彼らの人生の最大のギャラリーの前にプレーすることになることを心にとめなければなりません。私は、そうした対応が行われることで“レッドライト”が点灯するといった事態を避けられると思います』
JGAから新型コロナウイルス対策のガイダンスが発表されました。すべてのゴルフ施設とゴルファーがこのガイダンスを遵守することが、日本のゴルフに赤信号と点灯させない最良の対策です。
さて、同時に発表されたCOVID-19 UPDATEに、給付金の使途について興味深い記述がありました。
EIP（エコノミー・インパクト・ペイメント）をどのように使用する予定ですか？
『コロナウイルス救済・救済・経済的安全保障（CARES）法の成立で個人への給付金の支払いが数週間前から開始され、プログラムの最初の3週間で8800万人が約1580億ドル相当の支払いを受けています。私たちは、コア・ゴルファーがこのような支払いをどの程度受け取っているか（または受け取ることを期待しているか）、そしてそのお金をどう使おうとしているかを理解したいと考え、調査を行いました。以下のデータは、ギャラップ社による米国成人対象の調査結果と比較したもので、コア・ゴルファーは一般的な米国成人に比べて、EIPを受け取る可能性がはるかに低く、EIPを受け取った人のほとんどが、公共料金等の支払いや食料品などの必須品の購入か、または貯蓄か投資に回すと答えています』とのことです。
日本の10万円はどうなんでしょうか。似た調査は行われるでしょうが、ゴルファーの調査はどこかがやるのかな・・・
